※トップ画像は日本テレビが垂れ流したデマのスクショ
今回の内閣改造で大臣になった簗議員に対して
朝日新聞の記者がわざわざ「裏金議員がー！」などという質問を行っていました。
昨日はオールドメディアで特に「裏金がー」を連呼している
特に終わっているメディアどもも裏金問題を抱えている事にふれましたが、
朝日新聞さんの偏向報道はなかなか露骨なようです。
【新たな副大臣・政務官に「裏金」関与の10議員 維新からも初起用】
(2026/9/18 朝日新聞)
【簗和生氏を農水相に起用へ 裏金関与では初入閣 1746万円不記載】
(2026/9/17 朝日新聞)
自民の議員に対しては未来永劫に渡って「裏金」と言い続け、
生きている限り永遠に許されないという言論を取ってきたのが、
共同通信や朝日新聞のような捏造大好きオールドメディアです。
彼らは彼らオールドメディアが応援してきた反日左翼政党の議員については
詐欺罪の前科者であろうと、収入の不記載を繰り返そうと、
裏金議員と叩き続ける事はしない徹底したダブルスタンダード姿勢を取ってきました。
司法の捜査を受け入れ、修正申告を行い、
また選挙でも繰り返し民意を得て国会に戻ってきました。
つまりは法的にも有権者からの禊ぎも受けて来た人達です。
一方で私達国民は共同通信や朝日新聞のような捏造偏向メディアは
総務省のキャリアどもと癒着し、
様々な規制などによって新規参入をさせない不当な独占状態を維持し、
記者クラブ制度という汚職の代名詞のような制度で
国民をミスリードしつづけ、国民に損害を与え続けて来た
日本国民の敵と言われてもおかしくない連中です。
彼らは自分達の過去何度も繰り返してきた捏造などによって
国民に与えた損害についても、
裏金作りなどの犯罪行為についても、
国民に信を問うような事をしてきた事実は一度たりともありません。
朝日新聞、いや、捏造新聞もしくは裏金新聞と呼ぶべきですね。
この捏造裏金新聞社の申告漏れを3例だけ（他にもある）取り上げてみたいと思います。
2007年
朝日新聞8億3,300万円の申告漏れ
2009年
朝日新聞、空出張などで所得隠し3億9,700万円
2012年
朝日新聞 2億5,000万円の申告漏れ
特に2009年のものはカラ出張などで明確な意図を持っての裏金作りが確認され、
悪質な所得隠しと判断されています。
2012年に摘発されたものについても
「一部の申告漏れは、仮装・隠蔽を伴う所得隠し」
と判断されています。
2009年、2012年ともに悪質さを誤魔化しきれず、
国税局に悪質な行為であると断定され、
重加算税が課されているのです。
少なくとも朝日新聞はこれらの裏金作りについて、
会社を存続させていいかどうか、国民に投票を求め信を得るような事はしていません。
従って、朝日新聞に「裏金議員」などと国会議員を批判する資格など全くないどころか、
朝日新聞の方こそ「裏金新聞」と永遠に批判され続けても文句が言えない立場なのです。
あ、ちなみに中日新聞グループもかなり悪質ですよ。
過去に所得隠し、つまり裏金作りがバレていただけではなく、
東京新聞政治部部長だった岡田克也の弟の高田昌也。
この高田昌也が長年に渡って取材経費と偽って
会社のお金から多額の横領を続けていたのです。
ところが、中日新聞社は高田昌也を処分せず、
それどころか高田昌也は順調に出世して、
中日新聞社編集局長、中日新聞社東京本社編集委員などを歴任しました。
そして現在は公益財団法人イオン環境財団の評議員になっています。
長年に渡って取材経費と偽って横領を続けた輩を
無処分で出世させるような中日新聞社ですから、
こちらも裏金新聞社と呼ぶ方が適切な評価ではないでしょうか？
あと、高田昌也氏についてもオールドメディアは「裏金記者」と書かないと
やっぱりダブスタになってしまいますので、
オールドメディアの皆さんはきちんと頭に入れておいてください。
一方で日テレの方は取材ゼロでデマを流していたことが明らかになりました。
――
小泉進次郎@shinjirokoiz
今日の日本テレビZIP!で私が防衛大臣の留任を強く望む内容をアンケートに書いたと政治部記者の方が話していたとの報告を受け、その発言を確認しました。事実とは完全に異なることを一方的に報じていることに驚きました。私は人事に関してアンケートは提出しておらず、総理と直接コミュニケーションを取らせていただきました(この１年全身全霊をかけて取り組んだ防衛大臣としての想いを総理には伝えさせていただいた)。防衛大臣として全身全霊で職責を全うすること。その上で、人事は総理が判断されること。閣僚である立場で役職希望を出すというのは烏滸がましいと考えたため、提出しませんでした。なお、日本テレビから私に対して確認や取材は全くありませんでした。
――
日本テレビのZIP!という番組において、
「小泉防衛大臣が防衛大臣を続けたいというアンケートを非常に熱心に書いた」
というデマを矢岡亮一郎記者が解説と称して垂れ流してしました。
小泉防衛大臣に完全否定されたため、
日本テレビは慌ててnews zeroの番組の方で
「金曜朝の情報番組『ＺＩＰ！』で、内閣改造について解説した際に小泉防衛大臣が役職希望のアンケートで、留任したいと書いていた、などとお伝えしました。しかし、実際には、小泉大臣は、アンケートの提出は行っておらず、高市総理大臣と直接コミュニケーションを取る中で、防衛大臣としての思いを伝えていたということです。事実と異なる内容をお伝えしたことを小泉大臣をはじめ、関係者の皆様、そして視聴者の皆様におわびいたします」
と、正直に「全く取材せず思いつきを垂れ流していました」
とは認めたくないらしく、ごちゃごちゃと言い訳を並べて訂正していました。
日本テレビの全く取材せず垂れ流していた嘘はこれだけではありませんでした。
――
小野田紀美@岡山@onoda_kimi
私テレビ持っていないので知らなかったのですが、私もアンケート云々と報道されていたのですかね？参議院にはアンケート配られていないと思います。私にも配られておりませんので、当然私もアンケート自体書いていません。もし本当にこのスクショのような報道されたなら、報道は虚偽の内容です。
――
と、こちらもはっきりと捏造として否定されています。
全く取材せずに取材したかのようにデマを垂れ流す。
悪質な裏金作りをしてきた事がわかっている議員でも、
自分達が応援している反日左翼議員なら不問にする。
そして自分達こそ悪質な裏金作りをしてきたのに、
そのことを棚に上げて裏金！裏金！と言い続ける。
日本のオールドメディアのレベルの低さが
非常に解りやすい形で表れている事例だと思います。
こんなオールドメディアを様々な規制と特権で守り、
新規参入をさせないようにし続けておくことは、
日本と日本国民に対する不利益に他ならないと思います。
全く自浄能力が無いのですから、
オールドメディアこそあらゆる規制を廃止して、
競争に晒されるべきでしょう。
新聞だけ消費税の軽減税率対象なんていう優遇も全く筋が通っていないので対象外に戻すべきでしょう。
コメント
メディアの狼藉は目に余ります。
それなのに、何ら制裁は受けません。
厳しく評価されるアメリカでのメディアを見て、日本と比較してみました。
トランプ大統領が、CNN、MS NOW、POLITICO各社の記者、クルーからホワイトハウス取材の記者証を取り上げました。当然、いろな声が錯綜しています。
この３社についてですが、
AllSides Media Bias Chart（オールサイド メディア・バイアス・チャート）という米メディア偏向図によれば、各メディアは色づけて、L-L-C-R-Rと分類されています。
そのL-L-C-R-Rとは、
L（Lefe：左）、L（Lean Left：左寄り）、
C（Center：中立）、
R（Lean Right：右寄り）、R（Right：右）
のことです。
今回、この記者証没収になった、MS NOWはL、CNNとPOLITICONはLean Lに位置づけられています。
ある一定の政治思想と目的を持って、国民に伝えられる情報は、果たして価値があるのか。
むしろ有害なのではないか。単なる大統領の独断とだけみるのではなく、この観点を忘れずに、今回の出禁を見るべきでしょう。すると、少し見え方が変わってくるのではないでしょうか。
片や日本ではどうか。
メディア・バイアス・チャートもなく、あたかも公平無私を装ってくるメディアの実態を考えると、情報の伝わり方はアメリカ以上に危険なのかもしれません。
なお、この出禁を厳しく報じていたのがHUFFPOSTとYahoo。
因みにBias Chartによれば、HUFFPOSTがLで、YahooがL-L.
ともに日本でも多数の記事の配信社です。
LがLを擁護する記事が泥流のようにメディア、ネットに流れ込む現実。
メディアから思想の自由を始め、精神の自由を守ることは、厳しい現実です。
少なくとも、この認識だけは必須だと思っています。
確かにヤフコメ等を見ると、あっち系ばかりだなぁという感じはありますね。
本来、パヨク側の問題であるにもかかわらず、不自然な擁護や正当化、弾圧を図ろうとしている人が多いですし。
本来、日本に存在している事自体がおかしなものまで擁護している事がありますし、元々精神が幼く、頭がおかしな連中である事は丸分かりですが。
昨日の投稿に拘泥しているのですが、日本版BiasChart（バイアスチャート）を作り、それを公開することが必要ではないかと思います。
ちなみに、全国紙では、L（左）、L-L（左寄り）、C（中立）、L-R(右寄り）、R（右）
で分類すると以下のようになりましょうか。(私案)
毎日L
東京L
日経L-L
読売L-L
産経L-R
ローカルでは、沖縄タイムス、琉球新報はF-L（Far Left：極左）ということになりましょう。（アメリカではこのF-L分類はありませんが。）
全体として、日本の新聞は、左あるいは左寄りが多いことがわかります。
これで、何が中立・公正か。
これらの読者が、自分の購読する新聞は、C（中立）と思っているところが、日本の新聞を生きながらえさせている大きな原因だと考えます。
朝日グループや毎日グループの影に隠れて目立ちませんが、読売グループも色々と誤報や偏向報道をやってますよね。
石破退陣号外での誤報、維新議員の家宅捜査で別人の名前を出す、小林製薬サプリの健康被害で取材していない取引先のコメントを掲載、高校野球記事で他社の文章を剽窃、総選挙のニュースで鈴木貴子議員に怒られたバンキシャなど。
地上波のニュースは殆ど見ませんけど、視聴率目的で旧ジャニーズを出さない分だけTBSやテレ朝の方が日テレより潔くてマシなんじゃないかとさえ思えてきます。
余談ですが、日テレはスポーツ中継にも不要な旧ジャニーズ等のタレントを出すので冬季五輪もW杯も日テレでは全く見ませんでした。
それでなくても、日テレの局アナは小川淳也構文みたいな気持ち悪いポエムを喋るから、他局に比べて不快指数が群を抜いて高いです。
24時間テレビで裏金作り（寄付金着服）もしてましたっけね
未来永劫レッテルを張り続けるとするなら、それでいいでしょう。
だったら、秘書給与詐欺事件議員ってのも言い続けましょう。選挙に負けて挨拶もせずに行方をくらました議員っても言い続けましょう。
>裏金作りと捏造。自浄能力zero
ほんとこれ！…(-_-メ)ｺﾞｺﾞｺﾞ・・・
立憲共産党や収穫連だの消費税１％反対勢力とかクソ共と共鳴していて不快極まりないです。
しかし、今日も秀逸な記事！ｗ
マスゴミこそ裏金の伏魔殿だろうと思います。
特に反日記事なんてねぇ～…やってるとしか思えません。
自分たちがやっているから後ろめたさの重さも良く分かっているのでしょうね。
と云う妄想。
記者会見とかでも明らかに頭のおかしい狂人記者の取材を記事にしてるとか、そんなもん買う価値ねぇ～から！長い間あんなのが情報を握っていたとか怒りしかないです。
確かな事はマスゴミが悪意を持っているとしか思えない悪質なデマで世論扇動をして社会が危険にさらされ続けてきたと云う事です。
日本が被った被害ではマスゴミが原因のもが断凸に大きいのではないかと思いますね。
許し難いよね！
珊瑚は大切に！ぱよぱよち～ん！
＞マスゴミこそ裏金の伏魔殿＜ だから財務省のスピーカーに成り下がった訳ですね。
「SNSはウソばっかり」みたいなことをどの口で言うのかっていう話ですよね
都合の悪い事は無視するのはパヨクの性ですね。
今晩は。
メディア自体が末期症状になっていますね。
やはり、法律を厳格化して、厳しい罰を与えないと駄目ですね。
電波法、放送法の大幅な改正、出版法と新聞紙法の復活と改正、そして監督省庁を総務省から新設の情報通信省に変更をしないと駄目でしょう。
そして新規参入を容易にして風通しを良くする事と、併せて違法行為をすれば即退場出来る様にすれば良いと思います。
国籍条項も設けて、メディアが特定国の工作機関にならないようにもすべきです。
メディアに強い不信感を持っている高市早苗政権のうちに決めてしまうべきでしょう。
そもそもメディア関連は過剰に法律に守られ過ぎているんですよ。
特に放送関連は新規の参入が非常に難しく、メディア間の競争などもほとんどない所為で根元から腐り切っていると確信せざるを得ないですし。
電波利権の問題もありますし、今一度新規参入へのハードルを下げなければこの問題は解決しないでしょうね。
偏向報道は当たり前。発行部数は右肩下がり。社会的責務は果たさない。契約者＝購買者の要望が聞き入れられるでもない。
こんな連中を優遇する理由を見出す方が難しいというものです。
今は「食料品の2年間1%」が最優先でしょうが、「新聞への軽減税率撤廃」もどこかでやって欲しいところ。「不足が危惧される財源を補填する為」というのはどうか（そもそも部数少ないし足しにならない、というツッコミはさておき）。
元々、軽減税率を推していたのは公明党だったと記憶しておりますし、連立離脱中の今、ますます時宜に乗っていそうです。
どれだけ批判されても誤報虚報の不祥事を繰り返すマスゴミ。やはり半島ケダモノの十八番「息を吐くように嘘を吐く」と言う性癖を共有してるから、嘘をつかないと自らのアイデンティティを保てないんでしょうね。それはパヨク全般にも言える事ですが。
日本にとって半島の併合はデメリットが多過ぎましたね。
処罰規定が無いから助長するんだと思います。テレビに至ってはそれに加えて新規参入が困難という問題もありますし。
後、テレビ報道関連ももう少し番組制作に関して制約が必要でしょうね。どこの誰だかも分からない素性不明の人物を呼んだり、もしくは工作を疑うような切り取り捏造編集をしても平気な時点で、そもそも人として終っていますし。
＞マスコミ
いつものダブスタですね。
そういうことをしているから本業の売れ行きが悪くなる一方なんですが。あ、不動産業や投資の方が本業でしたっけ？
そろそろ不動産部門や投資部門の方も怒ってもいいんじゃないでしょうか。不採算部門(新聞事業)のせいで全体の収益が減っているんですから。
本来、得られる筈の給料も下がっているでしょうし。
ブログ更新お疲れ様です。
>「裏金」
不記載を「裏金」と呼び続ける報道各社ですが、
なかでもKY珊瑚自作自演事件をしでかした新聞に関しては「KY珊瑚新聞」と呼び続けたいと思います。
>日本テレビは慌ててnews zeroの番組の方で
>とは認めたくないらしく、ごちゃごちゃと言い訳を並べて訂正していました。
「なお、日本テレビから私に対して確認や取材は全くありませんでした。」
とはっきり言われてる位ですし、日本テレビはZIP!について言い訳を並べるより「取材zeroでした」とか報じたらいいのに。
>全く自浄能力が無いのですから、
>オールドメディアこそあらゆる規制を廃止して、
>競争に晒されるべきでしょう。
>新聞だけ消費税の軽減税率対象なんていう優遇も全く筋が通っていないので対象外に戻すべきでしょう。
自浄能力のないオールドメディアに対して報道規制するのではなく、自由に報道した結果の責任を司法の場などで取らせる取り組みが必要だと思います。
あと電波の自由化、新聞の消費税軽減税率の廃止が必要ですね。メディア自身が報道で「財源ガー」と言ってますし。
戦前のような規制はマスゴミにとって「自分達がロクデナシなのは報道規制されてたから」と責任逃れの口実になるだけでしょう。それに、規制があった当時もマスゴミとして世論をミスリードしてましたし。
あと、もし規制が行われたら、「自分達を規制するならアイツらも規制しろ！」と言論規制をする側に回ろうとするのが日本のマスゴミなんです。
そうでなくてもSNS規制だの、「ヘイト本」撤去だのと言っている始末なのに。
それでもメディア関連に関してはある程度規制が必要でしょう。
どこの誰だかも分からない怪しげな人物を呼んできたり、切り取り捏造編集などは処罰されても文句を言う方がおかしいでしょうし。
「一度だけなら誤射かもしれない」と、
ミサイルが飛んできてまで言い放つ連中なのに
これだけ再犯率が高いとなれば
「誤射」どころか「確信犯」でしかありませんね。
しかも毎回「テヘペロ謝罪／訂正」した口の根も乾かぬうちに
（しかも謝罪／訂正は本人ではなく女子アナなど他人にさせる
それで当人が反省などする訳がありません。
女子アナも自分のせいじゃないから心より詫びる事もありません）
またやらかしているのですから。
更に、自分らがネット／SNSよりも正確だから
ネットは嘘ばかりという論理展開の根拠が
「ウリはキチンと裏どりしているニダ」ですからね。
呆れ果てて開いた口が塞がらず
思わず「ぽか〜ん」とテレビをゴロ寝して煎餅齧りながら
お尻をポリポリ掻いて見てる人しか視聴者が居なくなるのでしょうね。
虚偽報道
多分SNSやってたり奥様が元メディアの人だったり側近がチェックしてたり
そんな議員は反論するのでしょうが
中には（小野田議員のように）知らぬ間に報道されても
本人が知る前に時間が経ったり、SNSを使ってなくて手立てがなかったり
面倒でスルーする議員も多々居るのでは無いでしょうか。
それらを合わせたら、相当数に上るのでは？と想像に難く無いですね。
日テロ
最初にニュース見出し見た時に
思わず「青山和弘か」と思いきや別人で、それにも驚きました。
一体局内に何人嘘つきが居るのでしょうね。
嘘つきの数より正直者を数えた方が早そうですけど。
ネッシーかツチノコくらいの存在率かもしれませんが。
ま、日テロなら野球中継などでも
大言壮語、実態と異なる表現ばかり連発してますので
驚きは寧ろ少ないですけどね。
「慣れ」も怖いですね。視聴者にとっては。
いずれにせよ、事実が確認できないにもかかわらず、いつまでも執拗に虚偽報道し続けるようなものに対しては何らかの規制が必要になりそうですね。
話がどんどんおかしな方向に向かっていくのは、従軍慰安婦問題でも経験している事ですから必ず対処が必要になります。
オールドメディアがどんどん劣化して行っています。一面でうれしい気持ちにもなりますが、気を付けなければ今回の小泉・小野田亮議員のようなウソを広められます。大犯罪になるのに罰則がないから、大ウソつきのオールドメディアはのうのうとしています。
すぐ罰則を作って処罰したい気分です。
切り取り捏造は論外としても、既に事実と異なると判明しているデマを広めれば名誉棄損等に該当しますから、当然賠償請求の対象になるでしょう。
ただ、メディア関連はもう少し規制が無ければ暴走し続けるだけだと思います。
> ※トップ画像は日本テレビが垂れ流したデマのスクショ
．干からびたメディアお得意の、混乱を生み出すための嘘八百。
印象操作しか能が無い坊ちゃん嬢ちゃんたち。
遊んでる割には良い景色を見過ぎなのでは。
> 特に終わっているメディアどもも裏金問題を抱えている事にふれましたが、
朝日新聞さんの偏向報道はなかなか露骨なようです。
．健忘症メディアは救い様がありません。
問題は、そんな出鱈目バカを相手にしてしまうお花畑の視聴者さん。
> 少なくとも朝日新聞はこれらの裏金作りについて、
会社を存続させていいかどうか、国民に投票を求め信を得るような事はしていません。
．干からびてますから後は時間の問題なのかもしれません。妄想癖の銭ゲバ悪徳業者だとしか。
> オールドメディアの皆さんはきちんと頭に入れておいてください。
．そんな高等な指示を理解出来る筈も無く。
内容といえば、極左や反日国の願望を垂れ流すだけの怪文書の類いでしかないのですから。
毎日の学べる更新をありがとうございます。
いわゆる裏金とやらが本当に裏金であったのなら、彼らの取材能力では検出できないはずです。彼らが察知できた時点で、逆説的に裏金ではなかったと考えられますｗ