町山智浩（64歳）とかいう無知な人が
イスラムの土葬を日本で合法化することを当然だとか強弁するために
日本の伝統は土葬、その根拠は古墳とか言い出したことについて、
ゆたぼん（17歳）がツッコミを入れているのが
もはや介護になっているスクショが以下。
自分の1／4の年齢の子に介護されてしまう程度の理論展開しかできないようでは、
実写版進撃の巨人がクソ駄作と言われる出来になるのも仕方ないのかもしれません。
では、まずは嘘を書くのが大好きな共同通信から。
【天皇陛下が求めた「国民の理解」が揺らぐ 皇室典範改正、側近「強引に急ぎ過ぎた」】
皇室にとって皇位継承の安定と皇族数確保は20年来、「喫緊の課題」であり続けた。宮内庁は歴代政権に危機感を伝えてきた。
2019年の上皇さまの退位を機に、止まっていた制度改革の議論が動き出す。だが主題はすり替えられ、世論を二分したまま、皇室典範が改正された。象徴天皇制の根幹である「国民の理解」は揺らぐ。天皇陛下や皇室の思いを複数の側近らの証言から探る。（共同通信＝黒木和磨、浜田直毅、志津光宏）
～以下読む価値が無いので省略～
(2026/9/1 共同通信 黒木和磨、浜田直毅、志津光宏)
共同通信としては男系で続いている宮家からの養子で
皇位継承のための皇族確保ができるようにすることをなんとしても阻止して、
女性、女系天皇を実現させるための言論を展開してきました。
この記事でも女系天皇へ至らせようとした小泉政権下での
宮家の皇籍復帰否定の有識者会議の案を持ち出し、
かつ匿名の「側近」「元幹部」などというキャラクターを出してきて
そいつらの発言を陛下の大御心かのような形に仕立てて
世論を誘導しようとしている内容となっています。
まして改正案は突然決まったものでも
与党が強引に押し切ったものでもありません。
2年以上もかけて衆参の意見を集約したものです。
立民、共産は女性天皇を突破口に女系天皇にすることが目的で、
2年以上も行ってきた改正議論があったことそのものを誤魔化し、
高市内閣で突然決まったかのようにデマを流していましたけどね。
どうやら女系天皇へと持っていきたい反日左翼勢力界隈では
陛下を利用する事でその威を以て世論をミスリードしようという魂胆らしく、
捏造が売りの週刊文春もこんな記事を出しています。
【《核心証言「陛下のお怒り」》天皇と高市首相の「緊迫会談」〈1対1の内奏で…〉】
(2026/8/26 週刊文春)
見出しでさも陛下が怒りを露わにしたかのような見出しですが、
全く証拠がなく、
関係者がそう憶測している、もしくは関係者がそう考えている
という形でもって読者をミスリードしようという内容になっており、
こちらも先に取り上げた共同通信と同じく、
読む価値の無い内容となっています。
もう一つ週刊文春の記事を取り上げておきます。
【【公選法違反の疑い】小野田紀美経済安保相が“ヤミ選挙事務所”を作っていた《現役市議が証言》】
(2026/9/1 文春オンライン)
以下週間捏造の記事が訴えたい事から引用します。
――
舞台となるのは2022年7月の参院選だ。当時、小野田氏は、岡山市内にある事務所1カ所のみを選挙事務所として届け出ている。しかし、選管に届け出ていない瀬戸内市内の事務所を、“ヤミ選挙事務所”として選挙活動に使用していた疑いがあるのだ。
――
この記事の中で唯一事実なのは
選挙期間中に選挙事務所とは別の事務所の家賃6万円を計上していた。
という部分だけです。
この記事のこの訴えたい内容を裏付ける客観的証拠は全く無く、
匿名の人物の証言だけが唯一の証拠です。
で、この6万円払っていた方の事務所で
地元の地方議員達が選挙について話し合ったりしてたから
選挙事務所以外も選挙に使っていた！だから公選法違反だ！
というものです。
通常の事務所とは別に選挙用に事務所を借りるのは
どの党どの議員でもよくある事です。
6万円という家賃の部屋で挙活動を展開できるほど余裕があるのでしょうか？
普通に考えれば選挙用の事務所を別途借りる選択をするのではないでしょうか？
そして文春お得意の
「客観的証拠はゼロで唯一の証拠が匿名の証言だけ」
という建て付けになっています。
週刊文春は目玉の記事でここのところの記事で証拠の動画や音声が
次々に捏造であることがバレるなどしていたため、
そうした反証ができなさそうなところを狙ってきたのでしょう。
9月の秋の国会を前にこの記事を作って
秋の国会の間、立憲民主党や中革連のなれの果てや
伊佐進一などが小野田紀美議員に悪魔の証明を要求し続け、
それで週刊文春は記事の宣伝にもなって売り上げに利用出来る。
おそらくそういう魂胆でこの時期に記事を創作してきたのでしょう。
高市総理側が誹謗中傷動画を作成して流して
それによって総裁選も総選挙も勝ったかのような記事を続けたくせに、
その証拠とする動画も音声も全て捏造であった事について
週刊文春は全く責任を取っていません。
売れさえすれば良いと嘘を垂れ流し続け、
バレても一切の責任を取らず、
挙げ句に陛下の御心まで印象操作するような
そんな社に広告を出している企業なんて
反社を支援するような行為をしているのと何が違うのでしょうか？
そんな広告を見たらブログ主みたいな人間にとっては不買対象にしかならないでしょう。
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