テレ朝のモーニングショーとかいう番組で
テレビ朝日の言いたい事を躊躇無く代弁してくれる事から
テレビ朝日に重用されている玉川徹とかいう人が
「もしSNSの情報が本当じゃなかったらデマ流した人たちは責任取らなきゃいけい」
とか言っていたらしいのですが……。
日本のマスゴミってデマを垂れ流しまくって
自分からちゃんとデマを明らかにして責任取ったことありましたっけ？
最近のものだと鮫島とかいう記者が
吉田調書の捏造記事を書かせていた事が誤魔化せなくなって
当時の木村社長が責任を取って社長を辞任して天下りをするという事はありましたけど……。
ちなみに改めてあの件については
個人の名誉にもかかわる内容もあるからなのか、
故・吉田昌郎所長が調書の内容の公開を望んでいなかったため、
政府がそのまま非公開にし続けるはずだと決め込んで
意図的に捏造をしたものです。
しかも菅直人が英雄的な行動を取ったからこそ危機が救われたと
そのような話にするために
吉田所長や福島原発の現場で命懸けで対応にあたっていた人達が
勝手に逃げ出そうとしたのだと。
そういう話にしました。
それを菅直人が視察に入るなどして体を張って止めた事にしたわけですよ。
実際は現場の冷却作業の邪魔をしただけで、
その後の水素爆発の決定打になったのが菅直人のヘリ視察だったわけですけど。
吉田調書が公開されないはずだと、
吉田所長の遺言を守るはずだ。
だから菅直人の暴挙を英雄的行動にすり替えて歴史を改竄するぞと。
ところが吉田所長や現場の人達の名誉を守るために
安倍官邸は吉田所長の家族に話を付けて、
吉田調書を公開することを決定したわけです。
すでに吉田調書を手に入れていて、
その内容をわかっていて捏造していた朝日新聞は
今度はいつものように話をすり替える等では
絶対に逃げられないとわかってしまったため、
吉田調書が公開される寸前に、
慌てて朝日が独自に手に入れた吉田調書に基づいた内容
ということにしていた記事は捏造でしたと認めて社長が辞任をしたわけです。
そして特別報道部デスクとして捏造の指揮を取った鮫島浩は記者職を解任され知財管理室へ。
そういや広島の広陵高校の不祥事を誤魔化して
甲子園という新聞社の商売を優先していたら
かえって都合の悪い事実が拡散されて
広陵高校が途中で辞退に至ったのが今大会で起きた事件と言えますが、
その件で毎日新聞はこんな記事を出しています。
【過激な投稿の前に「仕事失うリスク」認識を 広陵の暴力事案巡り】
(2025/8/10 毎日新聞)
記事より一部抜粋します。
――
学校問題やいじめ問題に詳しい高橋知典弁護士（第二東京弁護士会）は「信ぴょう性や真偽を確認しないまま情報を拡散することは、名誉毀損（きそん）のリスクをはらみ、非常に危険が伴う」と警鐘を鳴らす。
中には悪意を持って加工したような画像も出回る。
高橋弁護士は「拡散した情報が誤りだった場合、自らが取り締まりの対象になり、仕事や生活を失うリスクがある。それほどの覚悟があるのか。慎重に真偽を確認したのか。情報を広げる前に、自分に問うてほしい」と厳しく指摘する。
――
無責任にデマを拡散することは激しく批判されて当然ですが、
それを批判する資格がマスゴミにあるでしょうか？
拡散した情報が誤りであっても
日本のマスゴミ連中は処罰されないで何十年とやってきました。
処罰できるようにする法整備すら癒着している総務省がさせてきませんでした。
確かにSNSで危うい情報が拡散されるケースは多々有ります。
ですがオールドメディアが、
デマの拡散を何十年も繰り返して来た連中が、
これを批判するは無いでしょう。
毎日新聞は朝日新聞とともに
高校野球をビジネスとして食い物にしてきた側ですから、
なんとしても自分達が主導する高野連のやりたい放題の体制を維持したい。
そんな思惑もあるのだろうと思います。
ですがこれまでずっと無責任に、時には意図的に誤った情報を拡散し、
それで何度も国民をミスリードし、国民に損害を与えてきたマスゴミ側が
このようなことを言える資格は無いと思います。
まずはオールドメディアのデマや報道犯罪を
処罰できるように法整備をすべきでしょう。
SNS云々よりもこれまでずっと国民に実害を与えてきた実績があるのですから。
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